信頼の文化が日本企業の生産性向上に貢献、BSI調査で示唆

英国規格協会（BSI）が委託した新たな調査によると、従業員が安心して健康やウェルビーイングについて相談できる、風通しのよい信頼ある職場づくりが、日本企業の生産性向上につながる可能性が示されています。

概要

従業員が自身の健康課題について安心して相談できる職場は、生産性や従業員定着の面で測定可能な向上が見られることが、BSIのレポート『信頼の文化を築くことの価値：職場における健康・ウェルビーイング支援が生産性に与える影響の考察』で発表された調査により明らかになりました。多くの組織が生産性向上の機会を見過ごしており、従業員が健康上の課題を抱えながらも、利用可能な支援を必ずしも活用できていない可能性があります。欠勤率の低さは、勤務中のパフォーマンス低下を覆い隠している可能性があり、職場における健康やウェルビーイングについてのオープンな話し合いの重要性を示唆しています。

調査概要：
調査対象国の中で、日本の従業員は健康やウェルビーイングに関する課題について、雇用主に相談できるという自信が最も低い水準にあることが判明しました。メンタルヘルスについて相談できると回答したのは24％、身体の健康問題については42％でした。また、メンタルヘルスについて雇用主が支援してくれると自信を持っているのはわずか20％でした。
職場支援への信頼感は、従業員の行動に影響を与え、特にプレゼンティーイズム（体調不良を抱えながら出勤すること）に強く影響しています。自信の低い従業員ほど、休暇取得が少なく、プレゼンティーイズムで対応する傾向があります。メンタルヘルスの不調を抱えながら働く割合は、自信のない従業員では77.3％に達しました。
多くの組織がウェルビーイングに関する枠組みを整備しているにもかかわらず、職場のウェルネス基準について「よく知っている」と回答した従業員は15％にとどまり、これらの基準に価値があると感じているのは39％でした。また、30％の従業員は、メンタルヘルスに関するニーズを支援するための合理的な職場環境の調整について、雇用主は対応に消極的であると考えています。
メンタルヘルスの課題は、仕事へのモチベーション低下（22％）、業務遂行能力への自信低下（34％）、キャリア上の意欲への影響（31％）にもつながっており、64％がメンタルヘルスの課題によって退職または長期休暇につながったと回答しています。

信頼の文化と生産性向上の関係

BSIのGlobal Head of Human and Social SustainabilityであるKate Field氏は、「職場におけるウェルビーイングは、信頼の文化から始まります。従業員が健康上の課題に直面しているとき、雇用主にもできることはあります。従業員を支援し、組織のパフォーマンスとレジリエンスを維持するために、雇用主が実行できる、簡単でありながら意義のある取り組みは少なくありません。」と述べています。信頼が十分に醸成されておらず、支援を利用しにくいと感じられる職場では、従業員の健康上の課題が深刻化し、休職や病欠につながる可能性が高まることが示唆されています。

BSIジャパンのマネージング・ディレクターである根本英雄氏は、「日本企業は、欠勤に関する指標だけを見るのではなく、従業員が安心して支援を求めることができ、それが状況の改善につながると信じられる信頼の文化を構築する必要があります。これは、日本の生産性ギャップを解消し、労働力のレジリエンスを強化するうえで不可欠です。」と指摘しています。

規格に基づく支援の重要性

経済ビジネスリサーチセンターのシニアエコノミストであるLiam Daly氏は、「本分析では、従業員が健康上の課題について雇用主に安心して相談できると感じている場合、組織の成長機会につながることが示されています。」と述べています。規格に基づく支援策が充実している職場では、健康やウェルビーイングに関する課題を抱える従業員による長期休暇や病欠の取得が、一貫して少ない傾向が見られます。ISO 45001（労働安全衛生マネジメントシステム）やISO 45003（職場における心理的健康・安全）などの規格は、心理的安全性の高い職場環境づくりを支える枠組みとしても活用できます。

まとめ

従業員が健康やウェルビーイングについて安心して相談できる信頼の文化を職場に築くことが、日本企業の生産性向上と人材定着に不可欠であることが、BSIの調査で示されました。欠勤率の低さだけでは測れないプレゼンティーイズムによる生産性損失を削減し、従業員のエンゲージメントを高めるためには、支援体制の認知度向上と、それに対する信頼感の醸成が重要です。